2016年01月15日

北朝鮮核実験の真の狙い


 北鮮が新年早々に核実験を行なった。初の水爆実験成功だと、奴らはほざいたが、真っ赤な嘘と判明している。
 早速に、毎日新聞も取り上げ、得意の市民の声を集めて掲載していた。バカなことをやるものだ。

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水爆実験 「核の誇示、おろか」 広島・長崎怒りの声 拉致被害家族「北朝鮮に不信」(毎日新聞2016年1月6日夕刊)

 「なぜ、いまこの時期なのか」「世界を脅かし、何を得ようとしているのか」−−。北朝鮮が6日、水爆実験を行ったと発表した。国際社会の懸念を無視して繰り返される核実験に、広島、長崎の被爆者や拉致被害者の家族から怒りの声が上がった。

 広島県原爆被害者団体協議会(広島県被団協、坪井直理事長)の箕牧智之副理事長(73)は「日本にも近いだけに大変なことだ。核廃絶を訴える被爆者の立場からも絶対許せない」と話した。
  (中略)
 市民団体「核兵器廃絶をめざすヒロシマの会」の森滝春子共同代表は「核兵器を力として誇示することはあまりにおろかで危険だ」と強く批判し、さらに「日本や韓国、米国など周辺地域の外交政策に北朝鮮が緊張感を持っている証しだろう。我々もあまり刺激しないようにしないといけない」と話した。
 長崎県平和運動センター被爆者連絡協議会議長の川野浩一さん(75)は「なぜ、今の時期にやるのかが分からない。『我々が核を持っていることを忘れるな』と意思表示したいのか。いかなる国の核兵器も許さない私たちの願いとは逆行している」と憤った。
  (以下略)

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 毎日新聞だから、登場する市民とやらはみんなサヨクである。「なゼ、今なのか」という、お決まりのフレーズ。安倍内閣が安保法案を提出したときも、「なぜ今?」とわめいていた。これは北鮮に問うているのではなく、ただの「嘆き」「苛立ち」であるが、よほどボキャブラリーが貧しいのと、世界情勢を知らなさ過ぎる。

 「なぜ今なのか」とは、愚問の極地である。あちらは今やる必要があったからに決まっているじゃないか。
 北鮮はイランとの共同核開発に取り組んでいるので、中東情勢の緊迫度が今年はいっそう高まることを踏まえれば、まさに彼らにとっての核ビジネスは「今」やりたいのだ。

 それに今さら「不信」はないだろうに。朝鮮や支那にもともと「信」があるわけがないのに。
 また、「日米韓が北鮮を刺激しないほうがいい」とは、売れない俳優山本太郎の決めぜりふで、サヨクべったりのアホの言う事である。刺激しなかったら、北鮮が核実験をやらないのか? よくもこういう恥ずかしい発言を記者も新聞に載せるものだ。反吐が出る。

 ならずもの北鮮の核を阻止するためには、本当はわれわれも核武装するしかない。
 わが国に核武装がないから、拉致被害者も帰ってこない。
 「刺激するな」が正しいなら、警察もなくすべきだし、会社はガードマンを雇ってはいけない。家の戸締まりはやってはならない。犯罪者を刺激することになるじゃないか。

 北鮮が核実験をやらかすのは、一つには支那、韓国、日本を脅すためであるが、重要なのは中東などの核を持っていない国に兵器として売るためである。
 そして、次に大事な目的は、おそらく金一族がうまく亡命するためであろう。これは青山繁晴氏が「虎ノ門ニュース8時入り」で昨年暴露していた。

 すでにフランスには、金一族が亡命したのち優雅に暮らせる大豪邸が用意されている。一族はざっと40人くらいだそうだ。
 もうテメエたちが北鮮を運営していけないことは分かっている。政権維持能力もない、国民を飢えさせるだけ。クーデターがいつ起こってもおかしくない。だから将来に渡って生き延びていけるように、フランスに亡命先をすでに決めている。あとはフランス政府が、どれだけのカネを金一族が持って来るかしだいで、OKを出すかどうかにかかっている。

 地獄の沙汰もカネしだい。フランスもワルよのう…。
 金一族としては、フランス政府に巨額の持参金を差し出さなければいけないから、今はせっせと蓄財に励んでいる。しかし貿易で儲けられる産業はなんにもないから、覚醒剤で日本や韓国の青年をシャブ漬けにして稼ぐか、中東に核兵器を売って儲けなければならない。

 たぶん、アメリカも支那も、そんなことは百も承知二百も合点で、金一族が溜めたカネを吐き出すときのオコボレをかっさらおうと狙っているはずだ。
 1月10日にはアメリカ軍はグアムから一機だけB52爆撃機を飛来させて、南北国境付近で飛ばしたけれど、ただのポーズである。

 やれば簡単にできるのだから、アメリカは北鮮の軍事施設や金一族の居住地をミサイルで攻撃すればカタはつくのに、そうはしてこなかった。北の脅威がなくなったら、米軍が日本や韓国に駐留する意味が減ってしまう。カネがもらえない。だから北鮮を生かしてきったのである。

 それは世界の常識であるが、日本も含めて大衆には真実を教えないから、わざとトンチンカンなサヨク市民の声をマスゴミで流させるのだ。「核の誇示愚か」とか「なぜ今なのか」とか「北鮮を刺激してはいけない」とか。すべては隠蔽のためである。

 アメリカはオバマになってから「世界の警察官はやめる」と言い出しているが、裏では民間軍事会社を使ってやっぱり戦争で儲けている。世界はなかなか戦争は起きにくい。世界情勢から言っても、また企業は多国籍化し、金融ではまとまっているし、戦争で市民社会やインフラが壊れたら困るからだ。

 なのにアメリカが膨大な軍需産業を肥大化させ、中東諸国も軍事費を膨れあがらせるのは、軍需産業の利権、それにくっつく政治家や役人の体制が確立されているからである。アメリカでは軍事関連のロビイストが跋扈して議員に働きかけ、ロビイストを雇っている軍事会社に巨大な利益があがる仕組みになっている。

 だから軍事会社もロビイストも、中東でも北鮮でも揉めてくれなければ困る。
 アメリカはやれ民主主義だの核不拡散だのと言いながら、それを口実にテメエたちの国や軍事産業各社が大儲けするために、世界中で戦争を仕掛けているのだ。いつだってそうやってカネを儲けてきたのはユダヤ金融資本が中心だったのだ。

 UN(連合諸国)の安保理で制裁決議をするなんてことは八百長である。ただ、ユダヤ勢力の跋扈を面白くないと思っている勢力もいることはいるのだろう。
 UNの安保理がなぜあるかと言えば、ユダヤ金融資本やアメリカなどがカネ儲けのために戦争を仕組んでいることがバレないようにある。

 世界中の国民が、俺たちの暮らしが貧しいのに、なんでこんな莫大なカネを使って軍備を持たなければいけないのか、という疑問を抱くようになっては、支配者たちが困るからだ。
 だからニューヨークのUN本部は、ロックフェラーが寄付したのだ。
 日本でも、それをごまかすために「国連」という誤訳をわざと害務省に作らせて、バレないようにしている。

 巨大化したアメリカの軍需産業や民間軍事会社は、だいたい3年に一度は戦争を起こしていないと産業も軍人の給与も維持できないとされる。だからアメリカは「テロとの戦い」と称して、あちこちで戦争を仕組むのである。9・11も、そのための自作自演だった。

 自称イスラム国だけでなく、あちこちで過激派とかテロ組織とかが騒動を起こしているのは、アメリカがイスラム各国で過激派を育て、紛争を仕掛けているからであり、もし自然発生的なら大歓迎なのである。

 こんな世界情勢の裏側など、目が覚めてみれば簡単にわかることである。「なぜ今核実験なのか?」などといきり立っているバカは、まったく情けない無知である。





posted by 心に青雲 at 04:00| 東京 ☀| Comment(0) | エッセイ | 更新情報をチェックする
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